中古の戸建て住宅を手に入れようと思うとき
「古い間取りだから使いやすさはどうだろう」
「古い家は冬が寒くて夏が暑いと聞くけど・・」
「リフォームしても元は変わらないからなぁ」
「古いから地震に弱いのでは・・?」
といった不安をお持ちではありませんか?
自宅をお考えの方で中古住宅を選ばなかった方へのアンケートでは
「品質の不安」「見た目の汚さ・古さ」「情報が不足していて安心できない」
と言った意見が多く上がっていました。
M図建築工房では「性能向上リノベの会」に入会しています。
リノベーションで住宅の性能を向上させることが可能です。
これからは、地球環境の変化に適応した安心で快適な住まいをリノベーションで実現する時代。
快適に、健康に。そして理想のライフスタイルを実現する前提としてまず室内の環境をしっかりと整える必要があります。
性能向上リノベでは、外気変化の影響を最小化する断熱性能と建物の骨格となる構造補強による耐震性能を向上を実現します。
いわゆる中古住宅で、昭和54年以前の住宅には実は断熱材が入っていません。
昭和55年から省エネ基準と呼ばれるものができ、現在に至るまでに段階的に断熱材が普及してきたという状況です。
断熱材が入っていない住宅は冬は寒く、夏は暑いので冷暖房などの光熱費がかかります。
そこでM図建築工房では中古住宅のリノベーションをする場合、断熱を現代の標準仕様にします。
古い住宅でもM図のリノベーションにより、省エネの住宅に生まれ変わらせることができるのです。
「ヒートショック」という言葉をご存知でしょうか。
気温の変化によって血圧が上下し、心臓や血管の疾患が起こることをヒートショックといいます。
実は毎年ヒートショックで亡くなる人は、交通事故の6.6倍!
ヒートショックは「家が寒い」ことで起こります。
冬場に暖房の効いた暖かいお部屋から寒い脱衣所に移動し、浴槽に入るときなどに血圧が乱高下して起こる疾患です。
特に10℃以上の温度差がある場所は危険とされており、注意が必要です。
M図建築工房ではこのヒートショックの危険を回避するためにも『断熱』が重要だと考えています。
M図のリノベーションで「健康で暮らせる家」。これを実現します。
耐震基準には現在までに3段階ありました。
・『旧耐震基準』1981年6月1日より前の建築物に適用されていましたが、震度6強から震度7が計測された熊本地震において倒壊度が30%近くでした。
・『新耐震基準』1978年に発生した宮城県沖地震を背景として、1981年に導入されました。1981年(昭和56年)6月1日以降に建築確認がされた建物は、この『新耐震基準』を満たしているということになります。
・『2000年基準』住宅品質確保促進法が制定され、地盤調査の義務化や柱、梁、筋交いの接合部に使用する金具の指定などさらに細かく指定され、熊本地震では『2000年基準』の適用を受けた多くの木造住宅が倒壊・崩壊を免れました。
しかし、2000年以降に建築された建物でも倒壊した住宅はあり、現行の耐震基準に適合していないと思われる木造住宅も数多くあったと言われています。
M図建築工房では、リノベーション時に原稿の耐震基準を満たす家に施工します。
中古住宅であっても新築住宅と同じように「地震が来ても安心な住まい」をご提供いたします。
リノベーションについてよくあるご質問です
2030年に向けて世界が合意した持続可能な開発目標「SDGs」
M図では気候変動に具体的な対策として、中古住宅の断熱改修による省エネと耐震改修によるストック活用を促進しています。
下記のような取り組みでM図の「SDGs」を加速させていきます。
M図建築工房ではSDGsを目的として、2022年4月に下記イベントを行う予定です。
M図建築工房は「性能向上リノベの会」の中でも断熱・耐震共にゴールドの評価をいただいています。
HEAT20-G2
UA値=0.46
HEAT20-G1
UA値=0.56
断熱等級4
UA値=0.87
(新築義務化、
省エネ性能基準)
上部構造評点
1.5以上
(耐震等級3)
上部構造評点
1.25~1.5未満
(耐震等級2)
上部構造評点
1.0~1.25未満
(耐震等級1)
※建物は、自立循環型モデル住宅(在来工法)を対象に、地域区分は、6・7地域(都心部を中心)に策定しています。
※UA値(外皮平均熱貫流率)とは住宅の内部から床、外壁、屋根(天井)や開口部などを通過して外部へ逃げる熱量を外皮全体で平均した値。 値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネルギー性能が高いことを示します。
※上部構造とは壁や柱など家の構造物のこと。上部構造評点とは、震度6強の地震で建物が倒壊しないために必要な力を数値で表した必要耐力(Qr)に対する現状の耐力の割合を表します。
※既存木造住宅の上部構造評点1.0、1.25、1.5(「2012年改訂版 木造住宅の耐震診断と補強方法」(一財)日本建築防災協会)は、品確法においてはそれぞれ耐震等級1、2、3を示す(平成13年国土交通省告示第1347号)。